特別警報とはどんな警報なのでしょうか？
これまで聞いたことがないですよね。
また災害に合わせて、いくつか種類が
あるのでしょうか？
ここでは、特別警報や警報が発令した時、
どういった行動をとればよいのか？
など詳しく書いています。
特別警報とは
特別警報とは、警報に設けられている発表基準を
遥かに超えるような異常現象によって、大きな
災害がほぼ発生すると予想されるときに
発令される警報のことです。
これまでに、発表基準を超えた異常現象による災害は
近年では東日本大震災、平成23年の台風12号などがあり
さらに以前にさかのぼると、伊勢湾台風、長崎大水害などが
あります。
よく一日の降水量が300ミリを超え・・・
など言いますが、長崎大水害のときは
一時間の降水量が300ミリを超えてましたから。
特別警報の種類
特別警報には津波、噴火、雨、暴風などの災害ごとに
種類があるようです。
それを下の表に書いています。
| 種類 | 特別警報の基準 |
| 大雨 | 台風や集中豪雨によって、数十年に一度の降雨量になる大雨が予想される場合 |
| 暴風 | 数十年に一度の強度の台風や同程度の温帯低気圧によって暴風が吹くと予想される場合 |
| 暴風雪 | 数十年に一度の強度の台風や同程度の温帯低気圧によって雪を伴う暴風が吹くと予想される場合 |
| 大雪 | 数十年に一度の降雪量となる大雪が洋装される場合 |
| 地殻変動 | 震度6弱以上が予想される場合 |
| 火山現象 | 大きな噴石や火砕流等が居住地域に到達するような噴火が予想される場合 |
| 地面現象（土砂災害等） | 台風や集中豪雨によって、数十年に一度の降雨量になる大雨が予想される場合 |
| 津波 | 海岸における津波の高さが3メートルを超えると予想される場合 |
| 高潮 | 数十年に一度の強度の台風や同程度の温帯低気圧により高潮になると予想される場合 |
| 波浪 | 数十年に一度の強度の台風や同程度の温帯低気圧により高波になると予想される場合 |
上記の内、例えば「大雨特別警報」のように
○○警報という名称になるのは、大雨、暴風、高潮、波浪、
大雪、暴風雪の6種類だそうです。
その他のものは名称の変化はなく、レベルを
特別警報に引き上げるというもののようですね。
また、特別警報は通常の警報と違い、災害が起こることを
予測しているわけですから伝達しなければなりません。
通常の警報は発令すれば良く、それを聞いている人や
警報自体を知らなかった人などがいます。
でも、特別警報は大きな災害がほぼ発生すると
予想される警報ですから、知らなかったでは
命にかかわりますよね。
だから、きちんと伝達することが重要と
言うわけです。
伝達とは、きちんと伝えることなので
警報が発令されていることを知らない
という人はいなくなります。
特別警報が発令された時の行動
特別警報は大きな災害がほぼ起こると予想される
異常現象への警報です。
だから、自分や家族の命を守るための
行動を起さなければなりません。
この場合の行動は、すぐに避難所へ避難する
と言うことです。
しかもアレコレ用意して・・・という時間が
無い場合もあります。
前もって最低限持ち出すものは、用意しておくと
混乱することも無くなるでしょう。
非常食や最低限の防災グッズなどは
すでに準備している家庭はあると思います。
もしまだなら、以下を参考にしてみてください。
ただ、今は殆どの人が携帯電話かスマートフォンを
持っていますよね。
しかも情報収集の大半が携帯かスマホから
という人は少なくないと思います。
また、災害が起きると、いつ家に帰えれるのか
わかりませんよね。
しかも停電の可能性もあります。
そんな時のためにも、充電器には太陽光を
使ったものを一家に１つは欲しいとこですね。
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また大抵の場合、地域ごとに避難所と避難ルートが
設定されていると思います。
頭ではわかっていても、いざ本当に非難となれば
パニックになるかもしれません。
大きな災害がほぼ起こると予測されて
いるのですから。
焦る気持ちが湧いてくると思います。
そんなときでも、冷静に対処できるようにするには
やはり日々の訓練と反復が大事になって来ます。
だから、本来なら家族で避難所へ避難する訓練を
して繰り返しておくべきです。
でも、普通はそこまではできませんよね。
だから、せめて年に1回でも避難訓練をするようにしましょう。
地域によっては自治会などで避難訓練をするところも
あるようです。
まず実際に避難してみると、うまくいかないところや
ちょっと問題がある避難ルートなど問題点が見つかることも
あるでしょう。
本番の避難でそんなところが出てくると
それこと命にかかわります。
ですから、きちんと自分の目でたしかめて
体験しておくことは非常に重要です。
また、季節や時間帯によっても避難ルートで
障害などになる箇所は変わってきます。
できれば、その辺を工夫すると、さらに
良いと思われます。
特別警報伝達の義務化
特別警報は前述したとおり、警報を発令して終り
というものではなく、避難地域の住民に伝達しなければ
なりません。
大きな災害がほぼ起こるとされているのですから
当然ではありますよね。
だから、特別警報の伝達は義務化されています。
私たち住民へ伝達するように義務化されているのは、
気象庁、NHK、市町村自治体の3つです。
そのためNHKは総合テレビの他にEテレやBSでも
放送するようにしたようです。
自治体の方は、おそらく地域にある自治会などと
協力して知らせることになるのかもしれません。
町内放送などがあるので、それで警報を出す
という風になるのかもしれないですね。
多分、放送マイクが増えるのかもしれませんね。
後は、インターネットによる警報発令も
あり得ますね。
特にメールを使ったものが出来れば、便利ですよね。
特別警報のまとめ
特別警報は、災害がほぼ起きると予想されている
警報のことであり、種類がいくつかある。
災害がほぼ起きるため、警報の発令だけでなく
伝達が義務化されている。
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